科学で省エネ行動は促せるか、東電などが8万世帯で実証

各テーマにおける各社の役割。産官学が連携したコンソーシアム体制で臨むとしており、冒頭で挙げた4社の他、旭化成ホームズ、オリックス自動車、監査法人のトーマツ、未来工学研究所、東京大学 先端科学技術研究センター（西成活裕研究室）、山梨県 エネルギー政策課が協力事業者として参画した （クリックで拡大） 出典：東電EP