排出削減の経済合理性や効果を見極める、日本郵船グループの取り組み

船舶ごとに抵抗や機関、電力、燃料などの要素に分解。対策ごとに投資回収期間を縦軸、GHG削減ポテンシャルを横軸とした棒グラフで表し、限界削減コストが低い対策から順に並べてアクションを促す［クリックで拡大］ 出所：MTI