「サステナビリティ」は単なるブームやバズワードではない――ERP市場の動向から考える 図3 脱炭素化に向けた取り組みの状況(出典:内閣府「我が国企業の脱炭素化に向けた取組状況―アンケート調査の分析結果の概要―」《2022年6月》) 記事に戻る 小林明子,矢野経済研究所