年間18万件の「問い合わせ」を削減　ジャパネットとメーカーの切れない関係

商品の入電状況を常時監視し、問い合わせの入電率が平均以上の商品は「注意商品」とし、商品改善を急ぐ（提供：ジャパネットコミュニケーションズ）