年間18万件の「問い合わせ」を削減 ジャパネットとメーカーの切れない関係 商品の入電状況を常時監視し、問い合わせの入電率が平均以上の商品は「注意商品」とし、商品改善を急ぐ(提供:ジャパネットコミュニケーションズ) 記事に戻る ほしのあずさ 大村果歩,ITmedia