日本企業のサステナビリティ開示率9割超 なのに“場当たり的な”対応が目立つワケ サステナビリティ経営に積極的に取り組み、既存の仕組みや戦略を変えていくことが求められている(画像はイメージ) 記事に戻る 尾山耕一(EYストラテジー・アンド・コンサルティング) 田村響(EYストラテジー・アンド・コンサルティング),ITmedia