2050年の“ゼロカーボン”達成に向け、国交省が提言する住宅の断熱と国産木材の利用

エネルギーの消費は、業務部門と家庭部門で3割を超える。日本は、暖房の割合が低く、給湯の割合が多い

エネルギーの消費は、業務部門と家庭部門で3割を超える。日本は、暖房の割合が低く、給湯の割合が多い