既設の水路を生かして小水力発電、発電設備を更新すれば買取制度で認定 図3 固定価格買取制度の認定を受けるために必要な設備の更新対象(画像をクリックすると拡大)。出典:資源エネルギー庁 記事に戻る 石田雅也,スマートジャパン